三英傑シリーズ

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「三英傑シリーズ」

信長コース 注目ポイント
(3861)王子ホールディングス 製紙国内首位。18/3期部門別営業利益構成比(調整額除く)、資源環境ビジネス60.0%、機能材26.3%、生活産業資材7.7%、印刷情報メディア-6.4%等。紙おむつ事業を国内外で推進、マレーシアで2拠点、インドネシアでは合弁会社を保有。鉄の5分の1の軽さ、強度は5倍以上とされるCNF開発注力。
(4183)三井化学 19/3期予想部門別営業利益構成比(全社費用等除く)、モビリティ39.5%、基盤素材28.9%、フード&パッケージング20.2%、ヘルスケア11.4%。同期地域別売上比率、日本55.7%、中国10.9%、アジア(日中除く)14.3%、米国12.2%等。海外での自動車向け樹脂の需要が堅調。メガネレンズ材料、おむつ用不織布伸長。
(5486)日立金属 18/4-9期部門別売上構成比、素形材製品35.4%、特殊鋼製品29.6%、電線材料23.3%、磁性材料11.2%等。マーケット分野別売上構成、自動車約50%、産業インフラ約30%、エレクトロニクス約20%。特殊鋼製品需要は自動車関連向け中心に電子材料、航空機関連などエネルギー関連を除く分野で概ね好調続く。
(6645)オムロン 18/4-9期の制御機器事業は設備投資増加で自動車向け堅調だが半導体は減速、食品業界中心にロボット需要が堅調に推移。ヘルスケアは血圧計の需要堅調、日米欧オンラインチャネルの販促強化と中国でのマーケティング強化推進。社会システム事業は売上高増等で営業損失額減少。車載事業はアジア向け需要好調。
(7011)三菱重工業 総合重機国内首位。ターボ、フォークリフトで世界有数。18/4-6期売上構成比、インダストリー&社会基盤49%、パワー35%、航空・防衛・宇宙16%。同期の売上は原子力、GTCC、航空エンジン、冷熱、ターボチャージャーが増加、化学プラント、交通システム、民間航空機等が減少。国産初の小型ジェット旅客機MRJの開発を推進。

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秀吉コース 注目ポイント
(3402)東レ 炭素繊維の世界シェア約40%。航空機向け炭素繊維で優位性。EV・風力発電向け等の需要開拓。19/3期予想部門別営業利益構成比(調整額除く)、繊維41.3%、機能化成品40.3%、環境・エンジニアリング8.2%、炭素繊維複合材料7.7%等。衣料用・エアバッグ向けの繊維が伸長。合成繊維の国内価格上昇。
(6339)新東工業 世界首位の鋳造プラントメーカー。表面処理事業(金属の粒を製品にぶつけ、バリ取り・サビ等の汚れ落としや精密加工を施し対象物の強度向上等を推進)世界2位。消耗品販売が強み。18/3期分野別営業利益構成比(調整額除く)、鋳造18.0%、表面処理53.9%、環境18.5%、搬送3.8%、特機4.2%等。
(7282)豊田合成 トヨタ自動車系部品メーカー。ゴム・樹脂製品の開発・生産基本に各種自動車部品事業展開、LED開発・供給推進。LED主材料・窒化ガリウム(GaN)使用の「縦型GaNパワー半導体」で世界最高クラス大電流化実現。360度フルカバーエアバッグ等展開。中国・インド等でエアバッグ拡販。25年度までに売上高1兆円目指す。
(8058)三菱商事 原料炭、LNG、原油等で優位性。原料炭は炭鉱地質改善等で生産伸長。アジア向け自動車事業好調。発電事業持分容量約530万キロワット(18/6末)。18/4-6期部門別純利益構成(調整・消去除く)、金属38.0%、機械19.6%、エネルギー事業15.0%、生活産業8.7%、化学品6.2%、地球環境・インフラ事業5.3%等。
(8766)東京海上ホールディングス 08年以降、欧米等で海外進出積極化、15年米HCC社を約75億ドルで買収。インド等のアジア、新興国を攻略、海外保険事業の拡充推進。18/3期事業別経常益構成(連結調整等除く)、国内損保68.0%、海外保険25.7%、国内生保4.8%等。AI活用、NTTドコモのスマートフォン利用者向けに新保険商品開発。

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家康コース 注目ポイント
(4188)三菱ケミカルホールディングス 三菱ケミカル、田辺三菱製薬、大陽日酸等を傘下に持つ総合化学持株会社。機能商品、ケミカルズ、産業ガス、ヘルスケア部門展開。三菱ケミカルが19年めどに日本合成化学工業合併検討。大陽日酸が同業米プラクスエア社の欧州事業の一部を今年11月買収予定。三菱ケミカルがリチウムイオン2次電池用電解液の生産増強へ。
(5108)ブリヂストン タイヤ売上高世界首位(17年)。18/12期会社予想は前期比で増収、増益の見通し。補修用タイヤは伸び悩むが、新車用タイヤの販売が堅調、各種販売施策等により前年を上回る販売目指す。原油高でタイヤ原料の合成ゴムは上昇、天然ゴムの国内先物相場が2年ぶり安値圏で推移、原材料は増益要因予想。
(7751)キヤノン カメラ・プリンター等生産自動化推進。医療機器・監視カメラ・商業印刷等拡充。18/1-9期部門別売上構成比、オフィス46.2%、イメージングシステム24.6%、産業機器他21.0%、メディカルシステム11.0%等。ロボティクスアイ(ロボットのアームの先にカメラ装着)拡充。画像解析技術活用、インフラ点検事業参入へ。17/12期1株配当金160円。
(8316)三井住友フィナンシャルグループ 国内利ざや縮小に対応、店舗改革等の経費削減、グループ内事業(証券、地銀、リース、資産運用、カード)再編。海外金融機関の一層の買収視野、海外分野拡充を推進する方針。18/6末有価証券評価益2兆5610億円(株式2兆3080億円、債券440億円等)、同期末不良債権比率0.72%(12/3末2.59%)。
(9432)日本電信電話 グループ各社の調達集約、コスト削減に注力。AIを活用、都市スマート化ビジネス(防犯、効率的な交通システム等)を海外展開。現在約19%の海外売上比率拡大目指す。18/4-6期事業別営業利益構成比(部門間取引消去除く)、移動通信57.5%、地域通信26.3%、長距離・国際通信5.9%、データ通信5.4%等。

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