三英傑シリーズ

ホーム三英傑シリーズ前版 > 2018年1月版

「三英傑シリーズ」

信長コース 注目ポイント
(5020)JXTGホールディングス 17/4、JXホールディングスと東燃ゼネラル石油が経営統合して設立。国内ガソリン販売シェア16年度・52%。国内精製マージン改善。17/10以降前提、原油1バレル=50ドル、銅価1ポンド=290セント、原油・銅価格の上昇は利益押し上げに寄与。20/3期営業利益(在庫影響除く)5,000億円(18/3期見通し4,100億円)目指す。
(6326)クボタ 17/1-9期部門別売上構成、機械82.2%(農機・エンジン66.3%、建設機械14.4%等)、水・環境16.1%(パイプ関連8.9%、環境関連4.7%等)など。有人監視下で無人自動運転作業(耕うん・代かき)可能なアグリロボトラクタ、17/6モニター販売開始。海外水道整備受注推進。水処理施設の遠隔監視新システム開発。
(6501)日立製作所 鉄道・インフラ・物流事業等強化。17/4-9期部門別連結売上構成比(全社・消去除く)、社会・産業システム22%、情報・通信システム19%、高機能材料17%、電子装置・システム11%、オートモティブシステム10%、建設機械9%等。同期地域別売上構成、日本48%、北米13%、中国12%、ASEAN・インド他11%、欧州10%等。
(6752)パナソニック 家電製品国内高シェア、買替需要増に期待。米テスラ(電気自動車大手)発売「モデル3」向けリチウムイオン電池をネバダ州で17/1に共同生産開始。車載用リチウムイオン電池世界シェア(16年)約20%。産業用ロボット国内シェア(同)10%。監視カメラ事業強化。17/12、トヨタ自動車と車載用角形電池事業協業の可能性検討で合意。
(8031)三井物産 18/3期予想純利益4,000億円(前期3,061億円)、同部門別構成比(調整・消去等除く)、金属資源59.5%、機械・インフラ21.4%、エネルギー13.1%、化学品7.1%、鉄鋼製品3.6%等。17/9末持分発電容量10.1GW。鉄鉱石事業はコスト競争力で優位性。中国インフラ需要堅調で鉄鉱石・銅価格は底堅い見通し。

PAGE TOP

秀吉コース 注目ポイント
(5332)TOTO ウォシュレット等世界展開。渦を巻く水流で便器を洗うトルネード洗浄で強み。17/4-9期事業別売上構成(外部顧客)、グローバル住設95.2%「内訳:日本71.6%(浴室16.5%、ウォシュレット16.3%、水栓機器15.1%、衛生陶器14.9%等)、中国12.2%、アジア・オセアニア(日中除く)5.2%、米州5.6%等」、セラミック3.3%等。
(5401)新日鐵住金 東京五輪・再開発需要、中国の製鉄所の操業規制、新興国のインフラ需要等で鋼材価格堅調が続く予想。水道管の老朽化進行、環境対応型の水道用ポリエチレン粉体ライニング鋼管等の販売推進。鉄スクラップから高級鋼板製造の技術を開発し、資源循環型社会実現目指す方針。モーターで使用する電磁鋼板拡販。
(6471)日本精工 世界3位のベアリング(機械稼働の効率化寄与)メーカー。世界景気拡大で恩恵。自動運転・EVの性能向上に貢献する製品開発推進。17/4-9期部門別売上構成(外部顧客)、自動車71.4%、産業機械25.7%等。同期顧客地域別売上比率、日本36.3%、中国21.1%、日中除くアジア14.3%、米州15.3%等。
(6503)三菱電機 シーケンサー(自動化ラインの制御機能)等自動化機器で強み、人手不足対応で需要好調。ロボット・自動運転で高技術。17/4-9期営業利益構成(消去他除く)、産業メカトロニクス(FA、自動車機器等)58.2%、家庭電器(空調機器等)23.6%、重電システム(電力、交通、昇降機等)6.2%、電子デバイス(パワー半導体等)4.3%等。
(7267)ホンダ 17/4-9期事業別売上構成(外部顧客)、4輪69.9%、2輪13.6%、金融サービス14.3%等。同期仕向地別売上構成、北米52.7%、アジア23.5%、日本14.1%、欧州4.3%等。2輪事業が新興国で順調。中国市場でSUV等販売伸びる。小型ビジネスジェット機の販売好調。EV・PHV・自動運転車を拡充。

PAGE TOP

家康コース 注目ポイント
(1928)積水ハウス 17/2、米住宅会社を4.68億ドルで子会社化。国際事業は17/1期・1,821億円から20/1期・4,000億円に拡大の方針。米国・豪州・中国・シンガポールで事業展開、米国中心に環境技術等アピール。柱数削減・3~4階建て店舗兼住宅拡販。ロボットを積極導入、工場での生産部材の増加等でプレハブ競争力強化。
(7201)日産自動車 22年、ルノー・三菱自動車含む世界販売台数16年比約40%増の1,400万台以上を見込む。同年までにEV航続距離600km達成の計画。17/4-9期世界販売台数(カッコ内、同社調べシェア)273.3万台(6.0%)。主要国別、日本28.3万台(11.4%)、中国(1-6期)65.1万台(5.2%)、米国77.9万台(8.8%)等。
(8002)丸紅 17/9期末持分発電容量11.7GW。同期末銅持分生産能力(銅地金換算)年間15万トン、チリ銅鉱山の稼動が順調、EV拡大で銅需要が増加する見通し。資源分野(エネルギー・金属から鉄鋼製品事業控除)を除いた非資源分野の純利益全体に占める比率は08年度34%、13年度79%、17年度予想84%。
(8316)三井住友フィナンシャルグループ 18/1、傘下の大手証券会社が統合。17/4~9期末その他有価証券評価益概算値2兆4,077億円(株式2兆1,115億円、債券426億円等)、同期末不良債権比率0.91%(12/3末2.59%)。同期末三井住友銀行貸出金に占める海外店等比率29.7%(12/3末16.3%)。海外収益比率拡大、業務効率化注力。
(8591)オリックス 世界36カ国で事業展開(17/3末)。17/4-9期事業別営業収益構成、事業投資51.0%、海外15.7%、リテール14.4%、メンテナンスリース9.0%、不動産6.3%等。同期所在地別営業収益比率(カッコ内経常利益ベース)日本83.7%(66.9%)、米州地域3.8%(10.6%)、他12.5%(22.5%)。17/3期1株配当金52円25銭。

PAGE TOP

  • 日本証券協会特設サイトNISA(ニーサ)
  • 証券取引等監視委員会 情報提供窓口
  • 注意喚起
木村証券株式会社

※「顔の見える証券会社」は木村証券株式会社により商標登録(【商標登録番号】 第4638528号 )されています。
金融商品取引業者 登録番号:東海財務局長(金商)第6号 加入協会:日本証券業協会