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2017年10月版
「三英傑シリーズ」
| 信長コース |
注目ポイント |
| (6135)牧野フライス |
工作機械大手｡17/4～6期部門別連結売上高構成比､Ⅰ(国内)24.9%､Ⅱ(日本除くアジア)36.6％､Ⅲ(アメリカ)31.1％､Ⅳ(欧州)7.4％｡18/3期設備投資予定額115億円(15/3期～17/3期の同平均額74億円)｡同期連結受注高は前年同期比56.6％増､中国･アメリカで受注好調｡同期末受注残高は同33％増｡ |
| (6301)コマツ |
ICT建機拡販｡工事現場支援･IoTサービスを他社と共同運用へ｡17/4－6期部門別売上構成比(外部顧客)､建設機械･車両91.1％､産業機械他(鍛圧機械､工作機械等)6.8％等｡同期建設機械･車両地域別売上構成(同)､日本14％､北米23％､欧州8％､中南米14％､中国7％､アジア(日中除く)13％等｡ |
| (6501)日立製作所 |
IoT･インフラ分野の強化推進｡17/4－6期部門別連結売上構成比(全社･消去除く)､情報･通信システム19％､社会・産業システム21％､電子装置･システム11％､建設機械9％､高機能材料17％､オートモティブシステム11％等｡同期地域別売上構成､日本47％､海外53％(北米14％､中国12％､ASEAN･インド他11％等)｡ |
| (6752)パナソニック |
家電製品で国内高シェア､買替需要増に期待｡米テスラ(電気自動車･EV大手)が発売する｢モデル3｣向けリチウムイオン電池を米ネバダ州で17/1より共同生産開始､18年にEV換算･50万台分の電池生産目指す｡車載用リチウムイオン電池世界シェア(16年)30％台｡産業用ロボット国内シェア(同)10％｡監視カメラ事業を強化｡ |
| (8031)三井物産 |
鉄鉱石事業はコスト競争力で優位性｡17/6末持分発電容量10.4GW｡18/3期予想純利益3200億円(前期3061億円)､同部門別構成比(調整･消去除く)､金属資源44.1％､機械･インフラ20.6％､エネルギー14.7％､化学品8.8％､生活産業5.9％等｡IoT使用でインフラ設備の故障予知等の新ビジネス構築注力｡ |
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| 秀吉コース |
注目ポイント |
| (1803)清水建設 |
人手不足への対応で建設現場向けロボット拡充､熟練技能者のノウハウをAI(人工知能)化して技術継承する方針､施工能力の向上注力｡建築･土木の更新･維持管理のリニューアル需要の開拓推進､海外事業の拡大にも取り組む｡17/3期単体売上構成比､国内官公庁24.0％､国内民間69.8％､海外6.2％｡ |
| (3402)東レ |
リチウムイオン電池部材のセパレーターの生産能力拡大｡自動車向け樹脂が伸びる｡航空機向け炭素繊維が回復予想｡18/3期予想部門別連結売上構成比(カッコ内､調整額除く営業利益)､繊維41.7％(39.5％)､機能化成品36.0％(38.4％)､炭素繊維複合材料8.1％(12.5％)､環境･エンジニアリング10.6％(6.8％)等｡ |
| (4183)三井化学 |
車の軽量化需要で自動車用ポリプロピレン・コンパウンドが好調､能力増強注力｡おむつ用不織布も伸びる｡17/4－6期部門別連結売上高構成比､モビリティ25.2％､ヘルスケア11.1％､フード&パッケージング14.8％､基盤素材47.0％等｡同期海外売上比率44％(中国10％､アジア･日中除く15％､アメリカ13％､欧州6％｡ |
| (6503)三菱電機 |
シーケンサー(小型コンピューター､搭載設備に稼働指示･生産情報収集機能)等製造自動化で強み｡17/3期連結営業利益構成比(消去他除く)､産業メカトロニクス(FA､自動車機器等)46.9％､家庭電器(家庭用･業務用空調機器等)23.4％､重電システム(電力､交通､昇降機等)14.9％､情報通信システム(防衛･宇宙等)4.3％等｡ |
| (7267)ホンダ |
17/4－6期仕向地別売上構成､北米54.1％､アジア23.4％､日本11.8％､欧州4.6％等｡同期事業別売上構成､4輪69.7％､2輪13.7％､金融サービス14.5％等｡17/1－6､小型ビジネスジェット機販売好調｡コネクテッドカー技術(ネット接続型･車車間通信自動車技術)やAIへの対応推進｡自動運転高度化注力｡ |
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| 家康コース |
注目ポイント |
| (1928)積水ハウス |
国際事業を17/1期･1821億円から20/1期･4000億円に拡大する計画､米国･豪州･中国･シンガポールに進出済み｡今年2月､約533億円で米住宅会社子会社化｡米国中心に環境技術等アピール､拡大目指す｡ロボット導入､工場での生産部材増加等でプレハブ住宅競争力強化図る｡ゼロエネルギー住宅拡販｡ |
| (7201)日産自動車 |
22年､ルノー･三菱自動車含む世界販売台数16年比約40％増の1400万台以上を見込む｡同年までにEV航続距離600km達成の計画｡17/3期世界販売台数(カッコ内､同社調べシェア)562.6万台(6.1％)､主要国別､日本55.7万台(11.0％)､中国(16/1－12)135.5万台(5.0％)､米国158.1万台(9.0％)等｡ |
| (7751)キヤノン |
新興国で事務機販売好調｡工場自動化推進｡14年･3次元マシンビジョンセンサー(ロボットの目)製品化､ロボット事業育成｡15年監視カメラ世界シェア約5％のアクシス(買収金額約3000億円)､16年コンピューター断層撮影装置･CT世界シェア約24％の東芝メディカルシステムズ(同6655億円)を各買収｡16/12期1株配当金150円｡ |
| (8316)三井住友フィナンシャルグループ |
17/4～6期末その他有価証券評価益概算値2兆2720億円(株式2兆139億円､債券404億円､他2176億円)､同期末不良債権比率0.96％(12/3末2.59％)｡同期末三井住友銀行貸出金に占める海外店等比率29.0％(12/3末16.3％)｡東南アジア等事業強化､銀証連携･店舗刷新等コスト削減推進｡ |
| (8766)東京海上ホールディングス |
新興国等の海外事業開拓推進｡08年に英キルン･米フィラデルフィア､12年には米デルファイ各買収｡15年､米HCC社買収(約75億ドル)､HCCはスペシャルティ保険(役員賠償責任保険､農業保険等)で強み､シナジー目指す｡17/3期部門別経常利益構成比､国内損害保険65.7％､国内生命保険3.4％､海外保険29.4％等｡ |
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