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2017年9月版
「三英傑シリーズ」
| 信長コース |
注目ポイント |
| (4041)日本曹達 |
17.3期部門別連結売上高構成比(カッコ内は営業利益)､化学品33.5％(29.7％)､農業化学品25.4％(34.4％)､商社23.7％(9.5％)､建設7.8％(11.1％)､運輸倉庫3.5％(7.8％)等｡医薬品添加剤HPC(医薬品を製剤化する際の結合剤の機能)､半導体フォトレジスト材料等好調｡農薬事業が拡大する見通し｡ |
| (6301)コマツ |
米鉱山機械を4月に買収｡ICT活用を推進｡17/4－6期部門別売上構成比(外部顧客)､建設機械･車両91.1％､産業機械他(鍛圧機械､工作機械等)6.8％等｡同期建設機械･車両地域別売上構成比(同)､日本14％､北米23％､欧州8％､中南米14％､中国7％､アジア(日中除く)13％､オセアニア9％等｡ |
| (6326)クボタ |
17/1－6期部門別売上構成比､機械81.8％(農機･エンジン65.8％､建設機械14.5％等)､水･環境16.4％(パイプ関連8.6％､環境関連5.2％等)など｡中国で田植機好調｡北米では小型農機･芝刈り機伸長｡有人監視下で無人自動運転作業(耕うん･代かき)可能なアグリロボトラクタ､今年6月モニター販売開始｡ |
| (6702)富士通 |
ITサービス部門強化､営業利益率改善注力｡携帯電話事業を売却へ｡AI技術活用のZinrai(ジンライ)展開､不正な金融取引検知､輸送効率化､新薬開発期間短縮､交通渋滞解消等の問題解決推進｡設備稼働状況監視､大量データ分析､予防保全等のIoTで工場管理システムソフト化､国内外で拡販する方針｡ |
| (6752)パナソニック |
米テスラ(電気自動車･EV大手)が今年発売の｢モデル3｣向けリチウムイオン電池を米ネバダ州新工場で17/1より共同生産開始､18年にEV換算･50万台分の電池生産目指す｡車載用リチウムイオン電池世界シェア(16年)30％台｡産業用ロボット国内シェア(同)10％｡家電製品で国内高シェア｡ローソンと共同､無人レジ開発注力｡ |
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| 秀吉コース |
注目ポイント |
| (1928)積水ハウス |
ロボット導入､工場での生産部材増加等でプレハブ住宅競争力強化図る｡太陽光発電装置等活用､ゼロエネルギー住宅拡販｡国際事業を17/1期･1821億円から20/1期･4000億円の計画､米国･豪州･中国･シンガポールに進出済み｡米国中心､環境技術等アピール｡今年2月､約533億円で米住宅会社を子会社化｡ |
| (3402)東レ |
18/3期予想部門別連結売上構成比(カッコ内､調整額除く営業利益)､繊維41.7％(39.5％)､機能化成品36.0％(38.4％)､炭素繊維複合材料8.1％(12.5％)､環境･エンジニアリング10.6％(6.8％)等｡航空機向け炭素繊維が回復の見通し｡リチウムイオン電池部材のセパレーター(絶縁材)フィルムの生産能力拡大推進｡ |
| (5802)住友電気工業 |
大型蓄電池のレドックフロー電池展開､新素材開発でコスト低減推進｡5G導入で光ファイバー需要拡大の見通し｡自動車用ワイヤーハーネス世界シェア首位､アルミハーネスで優位性｡17/3期部門別連結営業利益構成比(調整額除く)自動車65.5％､情報通信14.3％､環境エネルギー13.8％､産業素材他13.6％､エレクトロニクス－7.2％｡ |
| (6503)三菱電機 |
17/3期連結営業利益構成比(消去他除く)､産業メカトロニクス(FA､自動車機器等)46.9％､家庭電器(家庭･業務用空調機器等)23.4％､重電システム(電力､交通､昇降機等)14.9％､情報通信システム(防衛･宇宙等)4.3％等｡IoT活用で製造現場の省エネ化推進｡製造自動化製品･昇降機･自動運転技術等で優位性｡ |
| (7267)ホンダ |
小型ビジネスジェット機の17/1－6出荷24機で販売好調｡17/3期仕向地別売上構成､北米54.4％､アジア22.0％､日本12.9％､欧州4.6％等｡同期事業別売上構成､4輪72.1％､2輪12.3％､金融サービス13.4％等｡装着者歩行能力向上の歩行アシスト製品拡販｡18年に中国で電気自動車を発売する計画｡ |
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| 家康コース |
注目ポイント |
| (4502)武田薬品工業 |
17/4－6期は潰瘍性大腸炎･クローン病治療剤､血液がん治療薬が好調｡同期事業別売上構成､医療用医薬品95.3％(米国33.1％､日本31.1％､欧州･加16.4％､新興国14.7％)等｡京大iPS細胞研究所と共同でiPS細胞活用の治療法等研究｡今年1月､創薬ベンチャーの米製薬企業を約54億ドルで買収｡ |
| (7201)日産自動車 |
9月に新型リーフ(EV)を発売予定｡16年･リーフ世界販売5.19万台｡EV販売推進｡17/3期世界販売台数(カッコ内､同社調べシェア)562.6万台(6.1％)､主要国別､日本55.7万台(11.0％)､中国(1～12月)135.5万台(5.0％)､米国158.1万台(9.0％)､メキシコ40.9万台(25.0％)等｡22年度までに世界シェア8％目標｡ |
| (8001)伊藤忠商事 |
青果物事業｢ドール｣等の食料部門好調､欧州市場など世界展開強化｡14年､タイ最大級財閥チャロン･ポカパングループと資本･業務提携｡15年､中国の国有複合企業･中国中信集団(CITIC)グループに約6000億円出資､CITICと連携強化､シナジー目指す｡ユニー･ファミリーマートHDに34.6％(17/2末)出資､協業推進｡ |
| (8316)三井住友フィナンシャルグループ |
海外展開･銀証連携･コスト削減推進｡東南アジア事業を強化｡17/3期末その他有価証券評価益概算値2兆1887億円(株式1兆9219億円､債券604億円､他2065億円)､同期末不良債権比率1.00％(12/3末2.59％)｡三井住友銀行貸出金残高に占める海外店等比率､前期末27.9％(12/3末16.3％)｡ |
| (8766)東京海上ホールディングス |
08年に英キルン･米フィラデルフィア､12年には米デルファイを買収｡15年､米HCC社買収(約75億ドル)､HCCはスペシャルティ保険(役員賠償責任保険､農業保険等)世界首位級｡海外事業強化､新興国市場開拓推進｡17/3期部門別経常利益構成比､国内損害保険65.7％､国内生命保険3.4％､海外保険29.4％等｡ |
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