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2017年8月版
「三英傑シリーズ」
| 信長コース |
注目ポイント |
| (6326)クボタ |
17/1－3期部門別売上構成比､機械77.6％(農機･エンジン62.7％､建設機械13.2％等)､水･環境20.5％(パイプ関連10.3％､環境関連7.6％等)など｡有人監視下での無人自動運転作業(耕うん･代かき)可能なアグリロボトラクタ､今年6月モニター販売開始｡低コスト化等に繋がる鉄コーティング直播栽培実現推進｡ |
| (6702)富士通 |
AI技術活用のZinrai(ジンライ)展開､不正な金融取引検知､輸送効率化､新薬開発期間短縮､交通渋滞解消等の問題解決推進｡ソフト･サービス部門に経営資源集中､営業利益率改善注力｡工場内可視化､設備稼働状況監視､大量データ分析､予防保全等のIoTで工場管理システムをソフト化､国内外拡販の方針｡ |
| (6752)パナソニック |
電気自動車(EV)大手･米テスラ社が17年発売する｢モデル3｣向けリチウムイオン電池を米ネバダ州新工場で17/1より共同生産開始､18年にEV換算･50万台分の電池生産目指す｡リチウムイオン電池の世界シェア(16年)約23％｡介護関連サービスロボット､橋梁点検･ドローンの開発推進｡ローソンと共同､無人レジ開発注力｡ |
| (6976)太陽誘電 |
積層セラミックコンデンサ大手､同コンデンサは産業機械･ロボット･車載･通信基地局向け拡大へ｡17/3期製品別売上構成比､コンデンサ51.0％､フェライト及び応用製品17.9％､複合デバイス28.4％等｡同期電子部品用途別売上構成(同社推計)､通信機器47％､自動車･産業機器24％､情報機器15％､民生機器13％等｡ |
| (7012)川崎重工業 |
18/3期予想部門別連結営業利益構成比(調整額除く)､精密機械(産業用ロボット等)24.2％､航空･宇宙19.7％､モーターサイクル&エンジン19.7％､ガスタービン･機械16.7％､車両8.3％等｡航空機関連製品や鉄道車両部門で強み｡産業用ロボット世界シェア約6％｡人と同じラインで作業可能な双腕ロボット･デュアロ等展開｡ |
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| 秀吉コース |
注目ポイント |
| (1928)積水ハウス |
国際事業を17/1期･1821億円から20/1期･4000億円の計画､米国･豪州･中国･シンガポールに進出､環境技術等をアピール､売上増に繋げる方針｡ロボット導入､工場での生産部材増加等でプレハブ住宅競争力向上推進｡太陽光発電装置等活用､ゼロエネルギー住宅拡販｡傘下の鴻池組と都市開発事業等注力｡ |
| (5333)日本ガイシ |
17/3期部門別連結営業利益構成比(調整額除く)､セラミックス(自動車用セラミックス製品等)102.2％､エレクトロニクス(半導体製造装置用セラミックス製品等）8.3％､電力関連(がいし､電力貯蔵用NAS電池等)－10.5％｡DPFやハニセラム等の環境関連製品で優位性｡GPF(ガソリンエンジンの排ガス中のPM除去)の伸びに期待｡ |
| (5802)住友電気工業 |
自動車用ワイヤーハーネス(組み電線)世界シェア首位､アルミ電線使用･アルミハーネスで優位性｡17/3期部門別連結営業利益構成比(調整額除く)自動車65.5％､情報通信14.3％､環境エネルギー13.8％､産業素材他13.6％､エレクトロニクス－7.2％｡大型蓄電池のレドックフロー電池展開｡5G導入で光ファイバー需要拡大の見通し｡ |
| (6503)三菱電機 |
製造自動化で強み､IoT活用･自動運転技術開発推進｡17/3期連結営業利益構成比(消去他除く)､産業メカトロニクス(FA､自動車機器等)46.9％､家庭電器(家庭･業務用空調機器等)23.4％､重電システム(電力､交通､昇降機等)14.9％､情報通信システム(防衛･宇宙等)4.3％､電子デバイス
(パワー半導体等)2.8％等｡ |
| (8750)第一生命ホールディングス |
国内第3分野(医療･介護等保険)堅調｡17/3期は傘下の第一生命が一時払い商品､第一フロンティア生命は円建定額商品､販売抑制で経常収益減少､海外保険事業(米プロテクティブ･豪TAL)は運用収支改善等で業績伸長｡18/3期海外保険事業､前期反動で減益予想｡健康増進に繋がる保険商品開発推進｡ |
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| 家康コース |
注目ポイント |
| (6178)日本郵政 |
全国2.4万程の郵便局網が強み｡傘下に日本郵便､ゆうちょ銀行､かんぽ生命保険等保有｡ゆうちょ銀行･17/3末資産運用構成､国債33.2％､外国証券等25.5％､社債5.1％等｡かんぽ生命･同､国債53.2％､地方債11.5％､社債7.1％等｡17/3期､豪州トール社減損損失4003億円計上､立直し推進｡ |
| (7201)日産自動車 |
17/3期世界販売台数(カッコ内､同社調べシェア)562.6万台(6.1％)､主要国別､日本55.7万台(11.0％)､中国(1～12月)135.5万台(5.0％)､米国158.1万台(9.0％)､メキシコ40.9万台(25.0％)等｡22年度までに世界シェア8％目標｡16年EVリーフ世界販売5.19万台｡ルノー･三菱自動車との相乗効果を目指す方針｡ |
| (8001)伊藤忠商事 |
14年､タイ最大級財閥チャロン･ポカパングループと資本・業務提携｡15年､中国の国有複合企業･中国中信集団に約6000億円出資､持分利益計上で全体の収益押し上げ貢献､連携強化で相乗効果目指す｡ユニー･ファミリーマートHDに34.6％(17/2末)出資､協業推進｡青果物事業｢ドール｣等の食料事業好調続く｡ |
| (8316)三井住友フィナンシャルグループ |
海外展開･銀証連携･コスト削減推進｡17/3期末その他有価証券評価益概算値2兆1887億円(株式1兆9219億円､債券604億円､他2065億円)｡三井住友銀行貸出金残高(17/3末)75.6兆円(国内店54.5兆円､海外店等21.1兆円)､貸出金に占める海外店等比率､前期末27.9％(12/3末16.3％)｡ |
| (8766)東京海上ホールディングス |
15年､米保険会社HCC社買収(約75億ドル)､HCCはスペシャルティ保険(役員賠償責任保険､農業保険等)世界首位級｡17/3期部門別経常利益構成比､国内損害保険65.7％､国内生命保険3.4％､海外保険29.4％等｡同期種目別国内損保正味収入保険料構成､自動車49.7％､火災12.9％､傷害8.1％等。 |
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